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世界が驚く日本の心【すごい国】
良い意味において世界の非常識な国、日本。
その原因は、日本人の肉体やＤＮＡにあるのではなく、心、精神にこそあります。
そして日本人にそうした心を授けてきたのが、和を重んじる思想であり、神道という日本独自の宗教です。
しかしその“和の心”、“大和の心”は失われつつあります。
「大和心」という言葉の意味さえ、通じなくなりつつあるのが、悲しき現代の惨状なのです。
この動画をキッカケに、一人でも多くの方に、日本の心を思い出して頂けたら、恥を忍んで、カミまくりながらも、必死にナレーションした甲斐もあるというものです。
※八紘一宇が語られている。
青山繁晴×百田尚樹が語る『終戦の日と日本人』前編
青山繁晴×百田尚樹が語る『終戦の日と日本人』後編
【虎ノ門ニュース・スペシャル】
※ハワイの歴史館は大東亜戦争の真珠湾攻撃を史実を忠実に展示しており、日本人の歴史観とは全く違う。
事実を知り目覚めよ日本人！
ＶＷと提携解消、スズキに孤立の懸念 自動車業界は進む合従連衡
独フォルクスワーゲン（ＶＷ）との資本・業務提携の解消に、スズキは４年近くを費やした。
この間、ハイブリッド車（ＨＶ）など、燃費性能に優れた環境対応車の研究・開発に向け、自動車業界では合従連衡が相次ぐ。
スズキは提携失敗により、巨額の資金が必要な技術開発で独自の戦いを余儀なくされる。
中略
新たなパートナー候補としては、伊フィアットやトヨタが浮上する。
ただ、新たな提携交渉は容易ではない。
鈴木会長は「将来については慎重に考える」と語るが、自動車業界の流れに乗り遅れる恐れもある。
※産経は何故、スズキを支持しないのか？ 独自路線いいではないか。
ドイツに教えたくない技術もあろう。
ガラパゴス、結構、日本の独自技術が世界を席巻する。
頑張れ、スズキ！
＜世界株安＞人民元切り下げが真の理由ではない
人民元切り下げをきっかけに、世界の株式市場が大きく揺れ動いた。約３０年の経験の中で何度も株価暴落を経験してきた広木隆・マネックス証券チーフ・ストラテジストに、今回の市場の動きの背景を聞いた。
中略
中国は確かに中成長に移行しています。
でも、それは経済が成長した国家がたどる必然の道であって、何が問題なのだろうと思います。
今回の株価急落は、世間で言われる「中国景気減速懸念」が理由ではありません。
それは一つのきっかけかもしれないが、本質ではない。
なぜなら、中国景気の減速は既定路線で、急に悪化した話ではないからです。
※広木隆氏が言う事と素人の私がシナの経済を見て来た私が思う事がまるで違うのは何故だろう。
今のシナの経済環境が既定路線、驚くばかりである。
毎日新聞が頼み込んで言わせている可能性は無いのか？ それともマネックス証券はシナに支店があるが故の戯言なのか？
シナの経済環境は危機に瀕しているのは確かだが・・・エセ資本主義だから、何でもありが許されるとでも言いたいのか？
上海株暴落をチャンスに 無意味な「国際協調」言い出すメディアにはあきれる
上海株価は北京の下支え策をぶっ飛ばして、フリーフォール（底なしの下落）だ。
「中国発、世界同時株安」だと、世界がパニックに陥っている。
そしてどう対応すべきか、となると、日経新聞などは決まり文句の「国際政策協調を」と叫ぶが、「火元が中国だけに、伝家の宝刀である『国際協調』を引き抜くのが難しい」（２５日付ロイター通信）とみるのが正解だ。
本欄で以前から指摘しているように、共産党が支配する異形の市場経済が膨張しすぎて統御できなくなって破綻、自壊。
株暴落はその帰結だ。
無意味な「国際協調」を言い出す一部メディアの安直さ、無定見ぶりにはあきれる。
中略
日本の実質成長率は、消費税増税による後遺症から抜けきれず、前年度に続きこの４～６月期もマイナスが続いている。
家計消費、さらに企業の設備投資もよくない。
政府と日銀は内需振興に向け財政・金融の両輪をフル回転させるべきだ。
※財務省と民主党が主導した消費税５％から８％にアップした政策が間違っていた事も同時に証明している。
如何に官僚が反日政策を実行しているかが、分かる事例でもある。
「見出し」ににじむ「悔しさ」と「歪み」
複数の意見が対立する中で、自己に不利な事実をわざと報じないか、あるいは有利な事実を殊更大きく報じることを偏向報道という。
九州電力川内（せんだい）原発１号機（鹿児島県）が再稼働を果たした際の朝日、毎日、東京の各新聞を見るとまさにこの定義が当てはまった。
新聞は同じではないのだから、それぞれの主張があってよい。
しかし複数の新聞を購読する読者が少ない中、何が偏向報道かを見極めるのは極めて困難だろう。
取材班は、再稼働当日の８月１１日付と翌日付の記事（東京発行分に限定）を洗いざらい分析し、浮き彫りにしてみた。
一面の見出しにも「主張」入れ込む
「リスク抱え原発回帰」（朝日）＝「『命を軽視』『福島を忘れるな』」（朝日）
「再稼働見切り発車」（毎日）
「『反対多数』世論の中」（東京）＝「理不尽、苦悩 共に闘う」（東京）
「電気は足りている」は正しいか？
「リスク」の見方に偏り
中その典型は民主党の枝野幸男幹事長で、「総理が夏休みで官邸を離れていることに象徴されるように、政府の覚悟と責任が全く感じられない」と批判した。
事故が起きたか、あるいは起きる可能性がある場合は別として、何も生じていない状態で、首相に対し官邸に詰めろという意見は果たして妥当だろうか。
ＪＲ東海、リニアを本格着工 大成建設など最難関の南アルプストンネル施工へ
ＪＲ東海は２７日、平成３９年に東京（品川）－名古屋間の開業を目指すリニア中央新幹線について、同日、本格着工したことを明らかにした。
最難関とされる南アルプスを貫く大トンネル（総延長２５キロメートル）の一部で、大成建設などの共同企業体（ＪＶ）と契約を結んだ。
工期は平成３７年１０月末までの約１０年間。
着工したのは同トンネルの東端にあたる山梨県側の工区７．７キロ。
今年３月から公募型の入札手続きを進めていたが、大成と佐藤工業、錢高組の３社によるＪＶが施工者に決まり、２６日付で契約した。
トンネル西端にあたる長野県側の工区（８．４キロ）も今月から入札手続きを始めた。
ＪＲ東海は昨年１２月、品川、名古屋の両駅で準備工事を開始していたが、本格工事は南アルプストンネルが初めて。
柘植康英社長は「全線で最初の本格的な工事で、広い意味での着工といえる」と述べた。
山梨、静岡、長野の３県にまたがる南アルプストンネルは、陸上の鉄道トンネルで世界有数の規模となる。
地表面からの深さは最大約１４００メートルあり、地下水も多いことから「過去類を見ない難工事」（ゼネコン幹部）とされる。
※日本の技術力を世界に示せ！
エステル・ペレル: 不貞の真実 ～誰かを愛したことのあるすべての人に～
不貞は究極の裏切りです。
しかし、そこまでの悪事なのでしょうか。
愛情セラピストのエステル・ペレルは人が浮気する理由を探り、不倫が大きな傷を残す理由は、安心の感覚を脅かすからだと解き明かします。
そして、不貞の中に、期待感と喪失感という予期せざるものを見出します。
浮気したことのある人、浮気されたことのある人、そして愛情関係を理解する新しい枠組みに関心のある人にお薦めです。
( translated by Kei Kamimura , reviewed by Natsuhiko Mizutani )
※男女間の愛、夫婦の愛・・・ 男女が生涯、一人の女性、一人の男性を互いに愛されればどれ程幸せだろうか？
【日本の解き方】「通貨安戦争」報道に要注意 深刻なマスコミや学者の無知
前略
マクロ経済の無知は学者にもある。
４～６月期国内総生産（ＧＤＰ）のマイナス成長で「アベノミクス失敗」と喜んでいる人がいる。
そういう人は、金融緩和をして１ドル１２０円になったら日本が破綻するとも言っていた。
実際にはアベノミクスの円安で日本破綻どころか、外国為替資金特別会計で２０兆円も含み益ができたので、マイナス成長に対応した景気対策の財源もできている。
いずれにせよ通貨に関する話はウソが多いので注意しよう。
※信頼に足り得る記事である。
日本の嘘をばら撒く反日学者に注意しよう。
【永田町・霞が関インサイド】経団連会長モンゴル訪問のミッション…１３００キロの「新規鉄道建設計画」
経団連の榊原定征会長は８月２５日午前９時半、羽田空港から全日空（ＡＮＡ）チャーター便でモンゴルの首都ウランバートルを訪問する。
中略
先に与党民主党は人民党との連立を解消したことから、単独過半数を制するため国民にアピールする「目玉」が欲しい。
それが鉄道建設である。
インフラ整備が遅れるモンゴルだが、石炭だけでなくレアメタルを含むエネルギー資源に恵まれている。
建設コストは１キロ当たり約３億円、総額４０００億円プロジェクトだ。
年内にも日本の予算でＦＳ（＝事業可能性の検証）を終えるという。
※経済連会長は日本人なのか？ 人相が違うようだが・・・安倍総理が使う分にはいいが、決して信じてはならい。
日本はいつ真の独立国になれるのか
わが国の自衛権について「個別は良くても集団はダメ」という屁理屈が罷り通るのはなぜか。
そもそも国家の安全保障に関わる重大事が、解釈一つでひっくり返る憲法で本当にいいのか。
一色正春が読み解く「憲法」と「自衛権」のカラクリとは。
改憲「本質」の議論を 第４回 第３回 反日感情はどこから来るのか 第２回 第１回 関連テーマ
※日本は戦後、ＧＨＱの洗脳による愚民化計画が成功した国なのだろうが、けれに加担した政治家、官僚、学会、メディアが今尚、東京裁判史観を継続している。
多くの国民は既に目覚めている。
日本は、親シナ、親韓国、反日政治家を国民が取り換える意思さえ示せば直ぐにでも独立国になる。
問題は国連の日本の敵国条項である。
日本国民が独立国を望めばアメリカも放置しないだろう。
その後、敗戦利得者が自然淘汰され、日本は世界が羨む理想郷となるだろう。
先ずは、反日政治家と反日日本人を駆逐する事にある。
続落するガソリン価格 「リッター１００円割れ」時代は再来するのか？
ガソリン価格の下落が続いている。
１７日時点のレギュラーガソリン１リットル当たりの全国平均小売価格は、原油安を背景に６週連続の値下がり。
東京都内の一部セルフスタンドでは１２０円前後で売られている。
ただ、ガソリン安のニュースに対しネット上では「昔はもっと安かった。まだまだ高い」といった不満の声も漏れる。
いったい今後もガソリン価格は下がるのだろうか？
激戦区はリッター１２０円前後も 当面は下落継続の見方も ＧＳの閉鎖相次ぐ…
中略
ガソリン安とはいえ、為替が極端に円高に振れない限り、かつてのように１リットルあたり１００円を切るような安値水準の実現は難しいといえそうだ。
※原油価格の乱高下は不味いが、下がれば、他の物の消費に繋がり、悪い事ばかりでは無い。
輸出に「逆風」、脱デフレにも「悪材料」 経済界、マイナス面も意識
原油先物価格の４０ドル割れは日本企業のエネルギー費用を圧縮し、各社の業績を押し上げる要因になる。
しかし、中国景気の失速など世界経済の鈍化につながると、日本企業の輸出には「逆風」になる。
脱デフレを掲げる日銀にとっても物価安を招く「悪材料」になるため、最近は原油安のマイナス面も意識され始めている。
◇
資源を輸入に頼る日本の企業にとって原油安は仕入れコストを圧縮できる「追い風」となる。
大和証券の試算によると、昨年比２割安の原油価格が続けば主要２００社の経常利益を９・７％押し上げるという。
中略
明治安田生命保険が２０日公表した 「経済見通し」 によると、２８年度は０・７％の物価上昇にとどまるとしており、２％にはほど遠い。
同社の信本将己氏は「『打つ手を失った』との失望感が広がらないよう、日銀は来年早々にも追加緩和に踏み切らざるを得ない」と語る。
※日本にとって悪い事ばかりでは無かろう。
今が積極的に新技術開発をする時期であろう。
東海道新幹線、始まりは戦中の「弾丸列車計画」 オールジャパンの技術で「世界一の鉄道を」
「時速２００キロはいつ出るんだ」
ビュッフェ（軽食堂）にある速度計の周りに、大勢の乗客が群がっていた。東京五輪の開会式を９日後に控えた昭和３９年１０月１日。この日開業した東海道新幹線上り一番列車、新大阪発東京行き「ひかり２号」は定刻の午前６時に新大阪を出発。世界で初めて、乗客を乗せた状態での２００キロ超走行に期待が集まった。
中略
須田は「もし東海道新幹線がなかったら、極端な東京一極集中が進み、いびつな国になっていたかもしれない」と話す。
平成３９年の開業を目指すリニア中央新幹線の時代になっても、東海道新幹線の使命が大きく揺らぐことはない。
ＪＲ東海社長の柘植康英（６２）は「東海道新幹線とリニアが役割を分担し、大動脈の輸送を担っていく」と語る。
毎日多くの人が行き交うＪＲ東京駅の一角に、掲げられた１枚の銘板にはこう刻まれている。
「東海道新幹線 この鉄道は日本国民の叡智（えいち）と努力によって完成された」
※日本人よ、技術力こそ優れた民族の証、日本が世界から必要とされる源であり、強みである事を自覚し、誇りを持て！
『ヨーロッパ―巨大な日本①』三橋貴明 AJER2015.8.11(7)
三橋貴明氏 前半
※日本人は素晴らしい日本語で十分、思考は日本語の方がいい。
海外と何かやりたい奴だけが英語を学べ！ 朝鮮語を学ぶなどもっての外である。
韓国産ヒラメから基準超の寄生虫検出…回収命令
大分県は１０日、同県豊後大野市の水産物輸入会社「清川商事」が輸入した韓国産の生食用ヒラメから食中毒の原因となる寄生虫が検出され、同社に回収命令を出したと発表した。
発表によると、同社は５日、韓国の養殖業者からヒラメ２８６２匹（３１００キロ）を輸入。
福岡検疫所のサンプル検査で１０日、食品衛生法の基準値を超える寄生虫 「クドア・セプテンプンクタータ」 がいたことが分かった。
ヒラメは大分や福岡、長崎、大阪など９府県の業者に卸したが、健康被害の報告はないという。
クドア・セプテンプンクタータはヒラメの筋肉に寄生し、刺し身などで食べると嘔吐（おうと）や下痢を引き起こす可能性があるという。
※この事案は以前から懸念されていたのだが、ようやく国が動いたようである。
第２のスノーデン？ モスクワ空港に住み着いた反米の日本人 「真実の闘士」と地元メディアは称えたが…
モスクワの国際空港に、自称ジャーナリストの日本人男性が５月末から２カ月間にわたり、住みついた。
乗り継ぎ区域のフロアに居候し、利用客や空港職員に向けて目立つようにプーチン大統領の写真を掲げ、ロシア語と英語で「おなかが空いている。食べ物をめぐんでください」と訴えた。
政権の統制下にあるロシアのメディアは、米国を批判し、ロシア国籍の取得を目指すというこの男性を「真実を求める闘士」と伝えたが…。
中略
ネットに掲載されたロシア人のコメントには、当初、男性にロシア国籍を与えるべき、国家は彼を支援すべきなどとの書き込みが相次いだが、次第に関心も薄れていき、「ホームレスは鉄道駅で十分」とのコメントも寄せられた。
※自称ジャーナリスト、ロシアにメリットがあるのか？ 嘘だろう、物乞い、乞食か？ 犯罪に等しく、日本大使館は、日本へ送り返すべきだろう。
＜民間戦争犠牲者＞「なぜ補償ないのか」名古屋で慰霊祭
太平洋戦争の空襲で死亡した民間人を悼む「戦後７０年・民間戦争犠牲者の慰霊祭」が８日、名古屋市千種区の千種公園であった。
全国戦災傷害者連絡会（全傷連）の杉山千佐子会長（９９）＝同区在住＝や、平和活動を進めている金城学院高校と東邦高校の生徒会役員ら約５０人が集まった。
中略
また、民主党の近藤昭一衆院議員（愛知３区）が、民間人被害者も補償する援護法制定を目指す超党派の議員連盟が６日に発足したことを報告した。
※被害者ビジネス？ こうして左翼を生み出していくのだろうが、既に７０年経った、もういいだろう。
朝鮮人、シナ人の真似をするな。
なぜ日本の「リベラル」の質は劣化したのか
■ 当事者性、漂流性とも獲得できる社会を展望
最近の日本の思想状況がいかに貧困であるかをえぐり出した好著である。
とくに「リベラル」と呼ばれる人たちは今、政治勢力として完全に崩壊しようとしている。
原発問題、特定秘密保護法案、集団的自衛権、憲法改正論、アベノミクス、等々に「反権力」の立場を示してきたリベラル派の知識人だが、彼らには政治哲学の深みがない。
「立ち位置」ばかりで思想を欠いたリベラル派に政治を任せても、まともな政治運営を期待できないのでは？ というのが本書の疑念だ。
中略
では、リベラルに代わるコミュニタリアンの共同体思想はどうか。
それも息苦しいのであり、参加できない他者を排除してしまう点が問題だ。
第三の選択肢として本書が提示するのは、「正しさ」の追求ではなく状況分析に徹したリアリズム。
白黒つけず、グレーなものをそのまま制御せよ、という発想だ。
ただ「理では負けても情で救ってもらった」といえるような優しい政策も必要という。
開放的で脱中心的な情報ネットワーク共同体を築き、各人が「当事者性」と「漂流性」の双方を獲得できるような社会を展望している。
※原因は簡単明瞭、日本に嘘が多過ぎるからだろう。
観察力、無いのか？
原爆投下「良かったなんて態度は取れない」 広島原爆資料館訪問の外国人旅行者に聞く 「世界の指導者は訪問すべきだ」
産経新聞社が、広島市中区の原爆資料館を訪れた外国人旅行者２００人に、原爆などについてアンケートを行ったところ、「世界の指導者は広島を訪問すべきだと思うか」という問いに「訪問すべきだ」と答えた人が１９１人（９５・５％）に上った。
広島市は各国の指導者に被爆地訪問を求め、今年アメリカで開かれた核拡散防止条約（ＮＰＴ）再検討会議でも焦点となったが、人々が被爆地訪問を重要だと考えていることが浮き彫りになった。
アンケートは、原爆資料館を７月下旬に訪れた海外２９カ国の１５～７３歳の旅行者男女２００人に実施。広島訪問の目的や原爆投下の是非、原爆の話をどこで聞いたかなどについて、資料館を出たところで聞いた。
「世界の指導者は広島を訪問すべきだと思うか」との質問には、「訪問すべきだ」が１９１人と圧倒的に多く、「する必要はない」が４人、「どちらともいえない」が５人だった。
中略
訪問前の「核兵器廃絶の努力は必要」から訪問後に「廃絶すべきだ」に変わったドイツ人の女性（１８）は「核兵器が廃絶されなければ、核兵器攻撃の恐怖からは逃れられない。
原爆資料館は原爆投下について学べる偉大な場所だ」と答えた。
資料館訪問前後とも「核兵器を廃絶すべきだ」としたイタリア人の男性（３０）は「学校では、アメリカが当時のソビエトへ力を誇示するために原爆を投下したと習った」と話した。
※核爆弾を使用する可能性が高い国を上げると、イスラエル、シナ、ロシア、北朝鮮、アメリカと続くのだろうが、いくら核廃絶を唱えても実行不可能、そこで核抑止力を高める必要がある。
先ず、国連（連合国）で核を一発でも使用した場合、戦争犯罪を問う決議案を出し、成立させる事であろう。
現在は宇宙ステーションが建造される時代、宇宙ステーションにミサイル基地を建設し、核保有国に狙いを定めておく事が最大の抑止力になるであろう。
これしか核廃絶の道は無い。