 |
|
|
| 雑記帳 | コンタクト |
| 雑記帳トップ | 始めに | 日本 | 米国 | 台湾 | 支那 | 韓国 | 北朝 | 露国 | 印国 | 豪州 | アセアン諸国 |
| 日本トップ | 皇室 | 憲法 | 歴史 | 国政選挙 | 政治 | 社会 | 対外 | 日本近現代史 |
| 政治トップ | 国政 | 財政・金融 | 安全保障 | 領土・領海 | 自衛隊 | 教育 | 政治と宗教 | 政党 | 地方自治体 |
| 政治トップ | ＴＰＰ | ＡＩＩＢ | 嘘つき安倍晋三 | 安倍談話 | 村山・河野談話 |
| 政治トップ | 反日政治家 | 反日日本人 | 反日外国人 | アイヌ・同和 |
| これでいいのか？教育ニュース/ | ２０２０ | ２０１９ | ２０１８ | ２０１７ | ２０１６ | ２０１５ | ２０１４ | ２０１３ |
| これでいいのか？教育ニュース・２０１５/ | １２・１１ | １０・９ | ８・７ | ６ | ５ | ４ | ３ | ２ | １ |
【怖いもの見たさ】ニコニコに投稿されたキチガイ動画集2【意味わから無すぎワロタｗｗｗ】
教育なのか？ 常識外れ、教師が酷い。（２分過ぎ）
毎日新聞に「あっては困る」とコメント…「コンビニおにぎりに銀歯混入」捏造記事を書かせた“とんでも教諭” 一体なぜか？
コンビニで購入したおにぎりに銀歯が混入していたと新聞記者に嘘を言って報道させ、店の信用を傷つけたとして、宮崎県警は２９日、信用棄損（きそん）の疑いで、宮崎県日向市の小学校教諭、黒木明容疑者（４６）を逮捕した。
日向署や市教委にも同様の相談を行っていたが、県警が調べたところ黒木容疑者が過去に歯を治療した際の詰め物と判明した。
黒木容疑者の逮捕容疑は２月２５日、自宅に呼び寄せた毎日新聞の記者に対し、日向市内のコンビニで購入したおにぎりを食べたときに銀歯が出てきたと嘘を言い、翌２６日付朝刊で報道させ店を中傷した疑い。
※新聞とテレビだけに頼る人々には感じないだろうが、日本は今、昔無かった信じ難い事件が多発しているのである。
これらも嘘つきシナ人、嘘つき朝鮮人が齎す影響なのか？ 日教組教育の弊害なのか？ 日本人が壊れつつある。
日本人教授が「安重根の平和精神」教える＝「本当にありがたいです」「日本で迫害を受けるかもしれないのに…」―韓国ネット
2015年3月27日、韓国・KBSは、日本人の大学教授が、韓国の学生に安重根（アン・ジュングン）義士の平和精神を教え、関心を集めていると報じた。
報道によると、中央大学の西村美智子兼任教授は26日、全北全州市の中学3年の学生30人余りに特別授業を行った。
1909年に安重根が伊藤博文を狙撃した事件は「帝国主義に対する抵抗だ」とし、[安重根は、日中韓3カ国の共同銀行設立と共同軍隊創設などを模索した平和主義者として尊敬する。105年前に東洋の平和を望んでいた平和主義者として、高く評価されるべき人物」などと述べた。
さらに、西村教授は日本軍慰安婦問題にも深く謝罪の意を表し、存命中の被害者の健康と安らかな生活を祈願したという。
※こ奴、日本人なのか？ こんな馬鹿が大学教授！ 何を教えているのか？ 嘘つき韓国人に嘘をつけと助長しているのだろうか？ 西村教授は歴史修正主義者である。
何と愚かな！
１３歳の中学生に嘘を教えるとは、言語道断、韓国の思う壺である。
これも日教組教育の成れの果てであろう。
しかし、反日日本人が理解出来ない。
【3月25日配信】特別番組「歴史問題をぶった切る」 藤岡信勝 竹内睦泰 倉山満【チャンネルくらら】
歴史教科書改善運動のパイオニア、チャンネルくららでもおなじみ元東京大学教育学部教授藤岡信勝先生と大学受験参考書『超速！日本史の流れ』シリーズが発売後20年で今なおアマゾン日本史参考書ランキング4位！サテラインゼミも担当し最も東大に多く生徒を送った講師とも言われている元代々木ゼミナール日本史講師竹内睦泰先生、倉山満との異色の組み合わせです！「歴史問題解決の秘策が詰まった書」となっております。
ぜひお読み下さい！
※国際政治は、日本の政治家だけに任せても何も出来無い状況にある。
いよいよ国民が立ち上がる時期が到来した。
大阪桐蔭中高が１億円超不正流用、隠し口座で管理 大阪府「悪質な裏金」、補助金大幅減額へ
大阪桐蔭中学・高校（大阪府大東市）が、生徒側から必要以上の「教材費」などを徴収し、余剰金を隠し口座にプールしていたことが２４日、府などへの取材で分かった。少なくとも１億円以上が不正流用され、同校幹部らの交際費などに充てられていたという。府は「悪質な裏金」と判断。今月末に支給予定だった平成２６年度の私学補助金（２５年度は約５億円）を大幅に減額する方針を決めた。 府によると、同校は毎年度初めに教材費を「概算額」として保護者から多めに徴収。文部科学省令は、学校運営に関する全取引を学校法人の会計で処理するよう定めているが、同校は余剰金を運営母体の学校法人大阪産業大学の会計には入れず、複数の隠し口座で管理していた。
※大阪も問題が多い、シナ人と同じだな。
学校が銭を不正！ 学校がこれでは立派な日本人が育つ訳が無い。
内閣府世論調査 ７５％が「愛国心を育てる必要あり」…否定的な回答を大きく上回る
内閣府が２１日付で発表した「社会意識に関する世論調査」で、「国民の間に『国を愛する』気持ちをもっと育てる必要があるかどうか」を尋ねたところ、７５．８％が「そう思う」と回答した。
平成２６年の前回調査比で０．５ポイントの微減だが「そうは思わない」（１２．５％）との否定的な回答を大きく上回った。教育現場などで愛国心を養う機会を増やすべきだという意見が大勢を占めた格好だ。
他の人と比べて愛国心が強いかを聞いたところ、５５．４％が「強い」と答え、「弱い」と回答したのは６．６％、「どちらともいえない」は３７．９％だった。
国民が「個人の利益」と「国民全体の利益」のどちらを大切にすべきかを尋ねた質問では、「国民全体の利益」が５０．６％と、２０年の調査から８年連続で半数を超えた。
「個人の利益」との回答は３１．４％だった。
日本が良い方向に向かっていると思う分野を複数回答で聞いたところ、「科学技術」（３０．１％）、「医療・福祉」（２６．７％）、「防災」（２１．３％）が上位を占めた。
悪い方向に向かっていると思うのは「国の財政」（３９．０％）、「物価」（３１．３％）、「景気」（３０．３％）と続き、いずれも前回調査を上回った。
調査は全国の成人男女１万人を対象に１月１５日～２月１日に面接方式で実施。有効回収数は６０１１人。
昭和４４年から原則毎年実施している。
※日本人、未だ捨てたものでは無い。
日本国民はいざとなれば一致団結出来ると言う事だろう。
反日政治家よ、反日官僚よ、心を入れ替えろ！ チャイナスクールを解体しろ！
オウム都庁爆弾事件「犯人、実は私の教え子」
《３月２０日午後２時から都庁会見室で》
【冒頭発言】
「明日２１日から４月５日まで八丈島におきまして第４９回フリージアまつりが開催されますので、お知らせをいたします」「昨日、フリージアまつりキャラバン隊の人たちが（都庁に）お越しくださいました。すばらしいフリージアをいただいたところです。八丈島では３５万本のフリージアが咲き誇りまして、無料摘み取り体験、それからスタンプラリー、４０万本のフリージアで作る花のじゅうたん『インフィオラータ』のイベントなど、たくさん用意されております。羽田から飛行機でわずか５５分で行くことができますので、この機会に八丈島へお出かけいただきたいというふうに思います」
中略
－－今日、地下鉄サリン事件から２０年が経つ。
知事はこの事件をどのようにとらえているか。
また、テロ対策はどのように考えているのか？
Ａ）「これは非常に今でも忘れないし、その３月２０日という日にちを忘れないのは、実は私は東京大学で教鞭をとっていました。そして医学部の学生を教えていたんですけども、理科系ですね。非常に優秀な諸君がオウム真理教に入っていった。そして、都庁の爆弾（オウムによる都庁小包爆弾事件）の犯人っていうのは、実は私の教え子でありまして」
つづく
※真っ赤なお前と東大がテロリストを育てたのだろう。
教育現場に責任が無いとは言えないだろう。
この事実、何時バレルかが心配だったのだろうよ。
「慰安婦」「南京事件」「百人斬り」、日教組“偏向教材”こんなに… 文科省４０年ぶり通知で一掃できるか
イスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」関連の画像や、日本海に韓国が強く主張する「東海」という呼称を併記した地図など、全国の小中高校で不適切な補助教材が使われる事例が相次いでいる問題で、文部科学省は今月、補助教材の適正な取り扱いを求める通知を出した。
日本教職員組合（日教組）の教員らを中心に、偏向的で不適切な補助教材使用は後を絶たない。
文科省は４０年ぶりの通知発出で不適切教材の一掃を狙うが、効果のほどは…。
「イスラム国」画像使用は「露出狂」 旧日本軍による「中国人皆殺し」を話し合おう
「日本軍『慰安婦』は過激な教材か」と問題提起 「萎縮せず、積極的に指導効果高い教材使用を」
※教育は日本の根幹、間違った教育を許してはならない。
教科書検定制度は学生に日本の史実を学ばせれる役に立っているのか？ 教員が己の思想心情を元に勝手に副教材を使い生徒に嘘を教える事を許す文科省が悪いだろう。
文科省内部の官僚に反日教育を容認する勢力が存在しているのか？
「国のため戦う」日本最低 パキスタンや越が高率
各国の世論調査機関が加盟する「ＷＩＮ－ギャラップ・インターナショナル」（本部スイス・チューリヒ）は１８日、「自国のために戦う意思」 があるかどうかについて、６４カ国・地域で実施した世論調査の結果を発表、日本が１１％で最も低かった。
日本に次いで低かったのはオランダの１５％で、日本と同じ第２次大戦の敗戦国であるドイツが１８％、ベルギー（１９％）、イタリア（２０％）。最も高かったのはモロッコとフィジーの９４％で、パキスタンとベトナムがともに８９％。
他の主要国は中国が７１％、ロシア５９％、米国４４％、韓国４２％、フランス２９％など。
質問は「あなたの国が戦争に巻き込まれたら進んで戦うか」。
「はい」と答えた人の割合は、世界全体では男性が６７％、女性は５２％だった。
調査は昨年９～１２月に計約６万２千人を対象に実施された。
※日本は現憲法と日教組教育が大きく影響しているのだろうが、日本は自主憲法制定し、教育現場で日教組がやりたい放題では日本は変わら無い。
（９９）「安保騒動」一気に鎮静化 低姿勢が奏功、だが忘れられる改憲
昭和３５（１９６０）年６月１９日午前０時、改定された 「日米安保条約」 は参院での審議が行われないまま、自然承認された。
４日後の２３日午前、藤山愛一郎外相とマッカーサー米大使との間で批准書が交換され、正式に発効する。
東京・白金の外相公邸での批准書交換を終えた藤山が国会内の大臣室に帰ると、すでに臨時閣議で岸信介首相が退陣を表明した後だった。
藤山は自著『政治わが道』で「なぜ待ってくれなかったのか」と書いている。
だが、恐らく 「憲法改正」 まで視野に長期政権を目指していながら、退陣を余儀なくされた岸の無念さも強かったに違いない。
岸が安保改定をめぐり後々まで悔やんだことがあった。
この年の１月、米国で条約に調印した後、すぐに衆院解散－総選挙に打って出なかったことだ。
「（選挙は）決して負けなかったと思う。
安保改定にマスコミやいわゆる文化人は随分反対したけど、国民全体からすれば支持した人の方が非常に多かった」 岸は側近にそんなことを語ったという（工藤美代子氏『絢爛たる悪運 岸信介伝』）。
総選挙で勝っておれば、反対運動や混乱も小さく、退陣を迫られることもなかったというのである。
※政治家に身を捨ててまでやり通す覚悟が無かったのである。
自民党の中に売国議員が今でもうようよいる。
この事がそもそもの間違いである。
日本は今、大転換が起ころうとしているが、政治家が官僚に 「大転換しろ！」 と一言指示が出来るかどうかにかかっているだろう。
先ずは小学生からである。
信時潔に「建国」への思い馳せる 深刻な日本人の「国家意識」
２月１１日の「建国記念の日」の本紙に載っていた「日本が建国された日を知っている日本人は２割未満」という記事には、深く考えさせられた。
それに対して、国内在住の外国人は、中国で１００％、米国やカナダで９割超が「自国の建国・独立の日」を正しく答えている。
掲載されたグラフを見てもフランスは８０％を超えているしドイツも８割弱である。
イタリアも７割くらいに達している。
そのような中で、２割未満というのは極めて異例であり、あえて言えば国家の体をなしていないのではないか。
このような日本人の国家意識の低さを示す数字は、いろいろなところで目にするものであり、今更驚いても仕方がないといういわば一種の諦めを抱いている人も結構いるかもしれないが、しかし、この深刻な事態はやはり改めていく必要があると思う。
※自民党と官僚が国家意識を持たず、国家運営して来た事に起因する問題である。
国民に文句を言っても仕方の無い事、今後、政府が、政治家が、官僚が逐次国家観を示しさえすれば、日本人は次第に国家観を意識するようになるハズである。
学校で国旗掲揚、国歌の斉唱を始める事である。
日教組対策を確りやる事である。
大阪が全国最多「命の危険」小中校生６５人…緊急調査・全国４００人、定義に曖昧さも
全国の国公私立の小中高校などに在籍する児童生徒の安全に関する緊急調査の結果、「生命または身体に被害が生じる恐れがある」児童生徒が４００人にのぼり、都道府県別では大阪府の６５人が最多となったと、文部科学省が１３日公表した。
川崎市の中１男子殺害事件を受けた調査。
ただ、文科省による定義が曖昧で、学校や教育委員会の捉え方に差があったとみられ、文科省は「全員が危険な状況にあるわけではない」と説明している。
文科省は対象を（１）学校がない日を除いて７日間以上連続で連絡が取れず、生命や身体に被害が生じる恐れがある（類型１）（２）連絡は取れているが、学校外の集団と関わり、生命や身体に被害が生じる恐れがある（類型２）－と定義。２月２７日に調査を始め、３月９日までに報告を求めた。
４００人の内訳は、小学校７４人、中学校２４３人、高校７５人、特別支援学校８人。
都道府県別でで、最多が大阪府の６５人で、静岡県６０人、東京都３６人と続いた。１２県は０人だった。
※子供達は大人の行動を敏感に受け止めている。
国も教育関係者も含め社会が、「正義」 を示せない状況にある。
昔、先生は父兄からも生徒からも尊敬されていた。
今、学校内に弱者の味方が育たず、ひ弱な生徒が己を見失うのであろう。
一種の学校病であろうが、昔は先生が力のある生徒にひ弱な生徒を引っ張ってくれと依頼もしていた。
今は昔と違い生徒数が少ない中、教育現場で起きている問題である。
日教組に溺れた教員の身勝手さが生む悲劇と捉えた方がいい。
「偏向教育」是正へ法改正検討 選挙権１８歳にらみ「主権者教育」を充実 自民党が委員会設置
自民党が、選挙権年齢の「１８歳以上」への引き下げを見据え、３月中に「主権者教育」のあり方を検討する小委員会を党内に設置することが１日、分かった。
政治思想が偏った教職員による児童・生徒への誤った指導に歯止めをかけるため、必要な法改正などを検討し、４月下旬からの大型連休前後に政府に提言する方針だ。
与野党の議論を活発化させるため、超党派議員連盟も設立する。
※「主権者教育」馬鹿な発想である。
こんな課題を誰が持ち出したのか？ 政治家は国民に責任を押し付けるな！ 主権在民はＧＨＱの押し付けだろう。
日本は主権国家にしなければならないだろうに・・・愚かなことである。
「偏向教育」是正、本当にやれるのか？