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メディアの闇・重要ニュースと動画   
嘘つき安倍総理の危うさが目立った! 平成29年
2017・12・30
産経ニュース 産経新聞が選ぶ2017年の国内10大ニュースは…

「記事内容」
  
1.譲位特例法が成立※反日宮内庁始め政治か含め反日日本人を警戒せよ!
  
2.衆院選で自民大勝、民進分裂※時代の要請、嘘つき安倍総理の政策に非ず、野党よりましなだけ!
  
3.座間のアパートで切断9遺体※在日勧告朝鮮人に要注意!
  
4.藤井聡太四段が29連勝※天晴れ!
  
5.桐生祥秀が9秒98※天晴れ!飛鳥君はどうした! 
  
6.神戸製鋼、日産…相次ぐ品質不正※劣化を示す大企業の不正!
  
7.東芝、原子力事業で巨額損失※本質を抉ったか?
  
8.日馬富士が引退※モンゴル人は日本文化に馴染まず! 外国人の入門を拒否しろ!
  
9.「テロ等準備罪」成立※テロ予備軍を呼び込見続けている嘘つき安倍総理!
  
10.「森友・加計」問題※日本政府は噓つき反日左翼を利用し国防問題議論を回避!
  
■番外編
  
浅田真央、宮里藍が引退
  
パンダのシャンシャン誕生※パンダを利用し銭儲けする傍ら日本人洗脳工作! シナ人とパンダの本性を知れ!
  
九州北部豪雨で死亡・不明41人※日本政府が進める森林行政の過ちが露呈!
  
小林麻央さん死去 がん闘病、ブログで発信※メディアと市川海老蔵が騒いだ狙いが分からん!
  
自民「魔の2回生」不祥事相次ぐ※産経よ、嘘つき安倍総理が犯した多くの失政を隠すな!
韓国に乗っ取られたTBS
2016・12・20 ユーチューブ 
【拡散】TBSが韓国の支配下にあると一発で分かる説明をご覧くださいw

「コメント」
ナシ
「投稿紹介」
 1)反日TBS、反日電通は潰せ❗ユーキャン死ね❗
 2)最近NHKの受信料を払うのが嫌で嫌でしょうがない❗❗ NHKには純粋な日本人しか入れないようにしなければ❗❗❗
日本人洗脳番組
2016・12・14 ユーチューブ 
最新版 キトラ 最古の天文図のミステリー 
「コメント」
ナシ
「投稿紹介」
 1)高句麗は中国の地方政権ですよ!
 2)中国から伝わった風水があるので研究しなければならない。
 ※この番組はNHKが制作した匂いがプンプンするのだが・・・ 
この番組は日本人を洗脳しているのだが、投稿者二人も既に反日左翼のNHKとシナのプロパガンダ(嘘)により洗脳されている。
この時代、中国があったのか? シナ大陸の話だが中国と言う国は無い。
シナ大陸に国民党が建国した中華民国が存在したが、国共内戦で敗れた中華民国は台湾に逃げ、大日本帝国の居ぬ間に台湾を侵略した。
その後、1949年10月1日に中華人民共和国が建国された。
シナ大陸に漢民族が建国した中華民国が存在したが中国と言う国は無い。
シナ大陸の勉強をして欲しいものだ!

大注目!NHK職員の犯罪履歴
2016・11・18 ユーチューブ
【2016/11/18】ご用心!そのテレビ信じていいの?in赤羽【花時計】

「コメント」
今回のアメリカ大統領選挙の結果を見て、いかにテレビや新聞の報道が偏っているかを実感した人も多いと思います。11月18日(金)12時からJR赤羽駅西口でメディアの腐敗・堕落を道行く人に訴える周知街宣を行います。平日ですが多くの方の参加をお待ちしています!
日時 2016年11月18日 12:00~
場所 赤羽駅西口
主催 愛国女性のつどい花時計
 
※多過ぎるNHK職員の犯罪!
※ シナ共産党とアメリカのグローバリズムは仲間! 
手先が嘘つき安倍総理であり反日左翼メディア、反日左翼活動家である

2017・7・15 ユーチューブ
中国に侵略されるという事はこういうことです

「コメント」
ナシ
 
※世界で最も優秀な人種である日本人を日本国を潰したいのである。
嘘つき安倍総理の実行した政策をつぶさに確認すれば、誰にでも正体が分かる。
日本人は嘘つき安倍総理が代表する日本政府が何故、多く犯罪を犯す在日韓国朝鮮人や多く犯罪を犯す在日シナ人、多く犯罪を犯す韓国人、多く犯罪を犯すシナ人を優遇すのか?を今、真剣に考える時が来たのである。
日本の反日左翼メディアの実態
2017・7・12 ユーチューブ
【武田邦彦】世界征服を企んでいる3カ国!日本も支配される日が来る!?

「コメント」
シナ
 
※価値が無い反日左翼メディア論 ・ 世界の覇権国家が変わりつつある! ・  武田教授はトランプ大統領と世界を壊した旧政権と根本的な違いを知らないのかな! ・  武田教授は日本の将来を心配している。
2017・5・11 (1/3ページ) 加谷珪一,ITmedia
産経ニュース Googleが広告ブロックを検討? 自らの首を絞めてでも排除する理由とは
2017・3 ヤフーニュース
世界最大級の広告代理店がユーチューブから撤退 悪質動画に反発
 (2)

「記事抜粋」
米Googleが特定のネット広告をブロックする機能の導入を検討しているという。
良質な広告を選別することで、長期的な利用者の信頼を獲得したい意向だが、同社の動きは広告に依存してきたコンテンツビジネスの流れを変えるきっかけにもなるかもしれない。
米ウォール・ストリート・ジャーナル紙によると、米Googleを傘下に持つアルファベットは、同社が提供するWebブラウザ「Chrome」において、特定の広告をブロックする機能の導入を検討しているという(Googleはこの件についてコメントを控えている)。
具体的にはポップアップ広告、音声付きの自動再生型動画広告、カウントダウンタイマーを表示形式の広告などが該当する。
これらの形式の広告はネット閲覧時に邪魔になることも多く、一部のユーザーに不快感を与えることは間違いない。
にも関わらず、こうした広告が多用されているのは、クリック率が高いことの裏返しでもあり、広告主や広告代理店にとっては魅力的なツールということになる。
広告とコンテンツについてどう折り合いを付けるのかは、ネット黎明期から続く問題だが、広告ブロックはその一つの解決策でもある。
AppleはiPhoneに搭載されているWebブラウザ「Safari」において特定の広告をブロックする機能を既に搭載している
ユーザーは広告をブロックするアプリをインストールすることで、自動的に広告を表示しないようにできる。
 ※パソコンも広告をブロックするアプリをインストールすれば可能なのか? 
  (2)
「記事内容」

グーグルが窮地に立たされている。
過激主義者の動画に広告が表示されることを回避したい広告主たちが、ユーチューブから広告を取り下げているのだ。
世界6位の広告代理店ハバス(本社フランス)はユーチューブへの出稿を停止した。同社の英国オフィスはドミノピザやエミレーツ航空、BBCなどを顧客に持っている。
ハバスのユーチューブへの広告出稿額は年間1億7500万ポンド(約240億円)に達するが、これをすべて取り下げた。
ガーディアン、ロレアル、ホンダ、大手スーパーマーケットのセインズベリーズらも出稿を停止している。
騒動の発端は英タイムズ紙が、白人至上主義団体KKKやホロコーストを否定する牧師のスティーブン・アンダーソン(Steven Anderson)等の過激主義者のユーチューブ動画に、大手企業の広告が配信されていると報じたことだ。
グーグルは3月17日、イギリス内閣府に呼び出され、内務特別委員長から
  「極めて問題のある」活動を行っていると指摘された。  
  「グーグルは著作権に問題のある動画はユーチューブから即座に削除しているが、憎悪や偏見に満ちたコンテンツを野放しにしている」と委員長はグーグル宛ての書簡で述べた。
英国政府は軍のリクルートや献血の呼びかけ等、すべての広告を取り下げ、グーグルが返金に応じるのかも問いただしている。
  「税金を使った広告が不適切なコンテンツと共に表示されたことは容認できない。グーグルにはその旨を明確に伝えた」と、政府関係者はフォーブスに語った。
グーグルのイギリス支社の責任者のローナン・ハリス(Ronan Harris)は
  「広告主や広告代理店から、物議をかもすようなコンテンツに広告を表示しないよう、要請を受けた」と声明の中で述べた。
  「グーグルは現状で広告を表示する場所を広告主や広告代理店が選べるツールを用意しているが、今後は不適切な内容で利益を得ている動画やコンテンツへの対策を強化できると考えている」とグーグルは述べた。
一方で、グーグルは今後のポリシー変更で「広告主がユーチューブやGoogle Display Networkの広告表示位置を詳細に選択可能になる」としており、新ポリシーの導入後は広告の表示位置の決定は広告主側の責任になることを暗に示している。
つまり、今後は同様な問題が発生した場合、グーグルは広告主にも責任があると主張するのかもしれない。
 
※嘘の広告が罷り通るユーチューブだが、他に問題もある。
広告を掲載する代理店が行う差別が存在する。
広告代理店の思想信条に伴い、己の都合の悪い投稿動画に広告掲載を拒否するのである。
日本でこんな事例が存在していいのか?
下の段で一例を紹介しよう!

悪質なプロパガンダ
2017・2・19 ユーチューブ 
【海外の反応】日本が中国を抜きアジア一の大国になる!米メディアの分析に海外が賛否両論!「中国はどこまでも落ちていくリスクがある」「アメリカは絶対に阻止するだろう」
「コメント」
米メディアのビジネスインサイダーが2月7日付の報道記事で、「2040年のアジアの大国は中国ではない」というタイトルの記事を配信しました。
結論は日本が台頭するということですが、これについては海外でも賛否両論がわかれています。
こちらではこの記事の解説と、海外と日本の反応をまとめています。
 ※反日アメリカ人らしいプロパガンダである。
優れている日本人、何時の時代も疎まれている。
要注意である。

必見・出版物の選び方! ニュースの読み方!
2017・1・14 ユーチューブ
【武田邦彦】こんな本は絶対信用するな!日本人の深刻な病

「コメント」
ナシ
 
※物事は知って己の頭で考えろ!
外国(北・韓・支)勢力に浸食された反日メディア
2017・1・12 ユーチューブ 
TBSが在日に乗っ取られ支配された理由を元社員が激白!日本のマスコミの偏見報道をアノ人が斬る!!【中韓日報 大福チャンネル】

「コメント」
ナシ
「投稿紹介」
 1)TBSも相当深刻ですね。
サンモニなんか右見ても左見ても左思想ばっかで見てて気持ち悪いよ。
国民はもっと危機意識を持たないと。
 2)国を滅ぼすのは何も武力だけでは無い。
やり様によっては情報を操作するだけで容易にその国を崩壊させる事も出来る。 
着実に日本は奴等に侵食されている事を理解せねばなるまい…

悪質なプロパガンダ
2017・1・7 ユーチューブ 
【海外】日本を恐れる訳だ。え・・・まさか、米国、中国、ロシアが腹の中でこんな風に思っていたとは・・・海外の反応
「コメント」
ナシ
「投稿紹介」
これからは法整備しないと、在日・移民・難民そして宗教・テロの問題になる。
日本は寛容だから、異文化の人たちにはつけこまれやすい。
日本は多神教、外国は雄一の神。
日本人は寛容でも異文化人は寛容ではない。
海外では同じ宗教なのに派閥がことなると戦争するのだから、たちが悪い。
国賊・日本人を貶める毎日新聞(現社長が起稿)
2016・12・18 ユーチューブ 日本人必見動画!
毎日新聞の長期連載:反日変態記事

「コメント」
ナシ
「投稿紹介」
虎ノ門から始まったバトルかな?どんどん叩いて下さい!武田先生 
 
※以上、多くの投稿が上がっている。
毎日新聞の社長から平社員迄、皆変態か? こんな馬鹿な事をしているのだろう。

日本は嘘だらけ
2016・11・25 ユーチューブ 最重要動画 必見
【上念司】財政テ口の危機!虚構をまき散らす評論家を片っ端から論破!≪上念司チャンネル≫
「コメント」
2016年11月24日 放送法遵守を求める視聴者の会 ~虚構の「報道の自由度ランキング」~ 声明文発表・記者会見
  ≪登壇者≫
 ・すぎやまこういち(作曲家、呼びかけ人代表)
 ・ケント・ギルバート(米カリフォルニア州弁護士、タレント)
 ・上念司(経済評論家)
 ・小川榮太郎(文藝評論家、一般社団法人日本平和学研究所理事長)
 ・山岡鉄秀(AJCN [オーストラリア・ジャパン・コミュニティ・ネットワーク] 代表)
 
※日本の反日官僚を始め反日左翼メディア、反日左翼言論人(御用学者・ジャーナリスト)、反日日本人、反日在日韓国朝鮮人は平気で嘘を吐き国民を騙し欺いているのが現状である。
危険・NHKの日本人洗脳報道
2016・8・13 ユーチューブ 元動画・NHK アジアンコンプレックス  重要動画
私たちが日本を好きな理由 ~中国・変わり始めた対日観~ 160814

「コメント」
ナシ
「投稿紹介」
日本人は中国人のことを敵だなんて、思ってないのに。
中国人にとって日本人は敵、のようですね。
やはり、小さい頃から大人になるまでの反日の学校教育の影響は大きいね。
 
※ 知日は商売、銭儲けである。
定かではないが、シナの人口は15億人とも言われているが、日本の人国は1億2千万人、人口比12倍、この事を脳に刻み込み考えて欲しい。
大和民族は性善説、シナは50以上の大小の民族からなる多民族国家、彼等は皆、厚黒学がベースにある。
日本人とシナ人は考え方が真逆である事を確りと肝に銘じていて欲しい。
日本では日支間に多くの嘘と事実が隠されている。
日本人は通州事件をご存知だろうが? 通州事件とは、日本人の老若男女、子供、妊婦までがシナ人の手で猟奇的大殺戮を指す。
ユーチューブに写真と共に全貌がアップされている。
シナ人はシナ共産党が捏造した嘘歴史しか知らず・・・ 日本人は日教組による自虐史しか知らず・・・
嘘歴史を学んだシナ人と自虐史しか知らない日本人が対等に上手く交流出来るだろうか? 
NHKは日本人だけに我慢を強いているのか? 
嘘で塗り固められた国民感情をそのままに、シナ人が日本文化に触れただけで、日本を理解し、両国民が何もなかった如く友好関係を築けるのだろうか?  
日本政府は丸抱えでシナ人留学生を受け入れているが、彼等の多くは日本留学を足掛かりに最終的にアメリカに去って行き、アメリカでシナ共産党独裁政権の意のままにロビー活動に勤しみ日本を貶め続けている。
シナに戻った留学生は共産党一党独裁政治体制の中、日支の懸け橋になれるだろうか? 
日本を平気で敵国と口にするシナ人、日本人が今の日教組教育で太刀打ちが出来るだろうか? 
今話題の王毅外相が証明している。

メディアと芸能界の闇(左翼の偽チャリティー)
2016・8・28 ユーチューブ 日本人必見動画!
たけし、24時間テレビを痛烈批判 驚くべき出演者のギャラ!
「コメント」
ナシ
日本の闇・在日の闇
2016・8・1 ユーチューブ 最重要動画 必見
電通~腐敗権力構造~ 『新・霊界物語 六十八話』
「コメント」
今回の動画を見た方と、見ていない方とでは、テレビや新聞といったマスコミに対する見方、そしてこの国の選挙に対する見方、
さらにはこの国の構造に対する見方は、大きく異なってくることでしょう。
つまり今回、この動画を見た方と見ていない方とでは、日本に対する見方が異なってくるはずです。
2016年は革命の年です。
年初からスマップ解散騒動があり、オリンピックのエンブレム問題、そしてその後の舛添前都知事の不正問題、そして昨日、行われた都知事選挙、こうした一連の流れの裏で、いったい何が行われているのか・・・。
前回の動画は、『マスコミの戦争洗脳』という過激なタイトルでしたが、今回の動画は、そのマスコミについて、もう一歩、踏み込んだ内容となっております。
私たち日本人の幸せのためにも、ぜひ、ご覧ください。
「投稿紹介」
一言、書かせていただきます。
憲法改正については世のマスメディアの報道の方が憲法改正に否定的だと感じています。
何故なら、電通は創立者もそうですが、半島系出身者、所謂反日思想の左系社員も大勢います。
また支那とのルートもあり、日本の国防に関しては日本が強くなることを望まない報道がされています。
そもそも支那や半島は日本転覆と侵略が希望ですから、日本の国防が強くなることを望む訳がありません。
どちらかと言えば、憲法改正を重要に思っている保守派の侵略戦争に負ける国を国民は、通常のマスメディアが電通に毒されていることを熟知していて常識となっています。
よって、マスメディアの偏向報道に気付く人が多いですね。
彼らは日本に侵略戦争を仕掛けたら、負ける国日本にしたいのです。
何も日本が侵略戦争を他国に仕掛ける国になろうとはしていないでしょう。
よって、憲法改正を望む一般国民はネット世界の保守派が多いのではないでしょうか。
左巻き電通がマスメディアを牛耳っている以上、安保法や憲法改正については反対論が主流になる。
与国秀行さんの主張はその辺矛盾を感じます。
ただ、いざと言う時は、日本の軍隊が他国に進出可能としておかなければ、現在他国に攻め入って邦人救出もできない日本国である以上、北朝鮮による拉致問題が今後も続くでしょうし、全ての拉致被害者救出は決して解決できないと思います。
拉致被害者救出のためには日本は戦争も辞さないとの強い覚悟を持った国であったならば、拉致被害者事件はおそらく発生していないでしょう。
そういう意味で憲法改正をし、日本に手出しできない国になる事が先決だと考えます。
醜い電通・醜いNHK
2016・6・30 ユーチューブ 重要動画 必見
【電通】東京五輪で買収工作? 武田邦彦「NHKは電通にビビっている」

「コメント」
ナシ
「投稿紹介」
電通だけはどんなことをしても守るテレビ局
反日NHK
2016・6・14 ユーチューブ 重要動画 必見
NHKが反日報道を繰り返す理由…青山繁晴が暴露する日本マスコミの真実とは【拡散希望】
「コメント」
海上保安庁の公式政策アドバイザーも担当。
テレビ番組には出ているが、自分の考えを述べているだけで他の出演者と違い演じてる訳では無いので、出演と言う言葉を使わない旨の発言をしている。
捏造するメディアの実態
2016・4・7 ユーチューブ 
『やらまいか―真相はこうだ!』#12
『やらまいか―真相はこうだ!』#12
#12 :「歪曲報道」メッタ斬り!
生放送・収録:2016年3月3日(毎月第一木曜日)
【ゲスト】
 ゲスト:阿比留瑠比(産経新聞論説委員兼政治部編集委員)
 【出演】
   堤堯(司会進行/元文藝春秋編集長)  日下公人(評論家)  志方俊之(軍事アナリスト)
   関岡英之(ノンフィクション作家)  高山正之(ジャーナリスト・元産経新聞記者)
   西尾幹二(ドイツ文学者・思想家・評論家)  福島香織(ジャーナリスト)  馬渕睦夫(元駐ウクライナ大使)
日本人が知るべき情報
2016・2・8 ユーチューブ  
【KSM】日本人が知らないロシアの好意 フィギュアスケート世界選手権2011 東日本大震災

「コメント」
フィギュアスケート世界選手権。
本来は東京開催だったけれど、震災の影響で開催不能に。
そのため、1ヶ月遅れでロシアでの開催となった。
この世界選手権で、代替開催国となったロシアは、 わずか1ヶ月という準備期間にも関わらず、あらゆる面で日本に多大な配慮をしてくれている。
自国開催を楽しみにしていた日本国民がテレビで中継を楽しめるようにと、日本時間のゴ­ールデンタイムに合わせて開会。
開会式では日本を、被災地を応援する演出。
そしてフィナーレでは、日本選手を中心に、日の丸を描いて各国の選手が輪になって、日本を励ますパフォーマンス。
選手たちも、随所に日本へのメッセージを伝えてくれた。
アモディオ選手は、減点対象となるボーカル入りの曲をあえて使用。
「これは日本の人たちへのささやかな歌のプレゼントだ」と。
たくさんの選手たちが、応援席の観客が、日本への応援をくれた。
エキシビションに祈りを込めた選手たちもいた。
 
※日本の反日メディアは何故、この事実を放送しなかったのか? 日本政府の指示なのか? これも反日、日露接近を阻む手段なのか? 愚かな事よ。
2015・10・30 ユーチューブ 
【KSM】日本メディアはなぜ報道しない? 世界に広がる中国への非難の声
「コメント」
  ■現在、南シナ海問題の仲裁裁判→中国抜きの手続きを判断へ 
実は今、オランダ・ハーグの常設仲裁裁判所で「中国による南シナ海の領有権主張が国際法に違反する」として、フィリピンが仲裁手続きを求めている裁判の予備審理が、13日まで、開かれているのです。
同裁判所がこの問題で自らの管轄権を認定し、審理に応じようとしない中国抜きで口頭弁論などを進める判断をするかどうかが焦点となっています。
中国による南シナ海への侵略→
中国がそこに人工島を作る根拠もなく、正当性も一切ありません。
 
※日本の反日左翼メディアは日本が滅んで欲しいと考えているのである。
日本をシナの属国にして己等だけ生き抜くつもりだろうが、大間違いである。
真っ先に粛清されるのだが、過去を知っている日本の左翼メディアの連中である。
事実を調べず反日左翼NHKの反日振りが醜い
2015・5・26 ユーチューブ 重要動画 必見 
NHKの反日ぶりが凄い

「コメント」
ナシ
 
※反日左翼のNHKは何故、日本人がシナや韓国、在日韓国朝鮮人を嫌う理由を調べず、己の思想信条だけで偏向報道をするのだろうか? 
  ■反日左翼のNHKの主張・シナ人留学生の件
シナ人留学生に授業料免除、生活費迄支給する国があるだろうか? そして、事実を求める日本人から反日NHKが批判されている事すら知らないのだろうか? 不思議な放送局である。
反日左翼NHK始め反日左翼勢力は必ず嘘を吐く。
  ■2016・8・22 ユーチューブ
  「タイトル」 
【海外の反応】「なんて立派なアスリートだ」競歩・荒井選手と接触したカナダ人選手の言葉にカナダ人も納得!!
反日左翼のNHKよ、これがネットだ! ネットにはNHKの批判が一杯あるがこれぞ民意だ!
NHKの職員は日本人の粗探しばかりやらないで、真摯にネットの声を聞け!

  ■2016・8・22 ユーチューブ 
  「タイトル」
海外の反応 ケンブリッジ飛鳥に外国人「ジャマイカ人と対決した気分は?」→「私は日本人です」韓国人「日本は、お金をかけて帰化させたww」→「はぁ?よく言うよw」【韓国の反応】
 ※NHKよ、韓国人の嫌みたらしい人種差別発言を許せるのか?
大嘘吐きが多い高学歴者!
2014・10・1 ユーチューブ 重要動画
【要保存】 地球温暖化、NHKと東大の嘘 ( 武田邦彦ブログ音声より ) #武田邦彦 #武田教授
「コメント」
ナシ
 
※NHKと東大教授は詐欺師、愚か者である。
2014・8・30 ユーチューブ 
日本のメディアは在日韓国・朝鮮人に乗っ取られる!?元外務省が暴露する内容がヤバイ!  
「コメント」
反日の在日韓国­・朝鮮人が日本の放送業界を・・・。
元外務省であり、元駐ウクライナ­­­大使の馬渕睦夫さんがテレビ・メディア業界の支配力について話しています。
2010・2・17 ユーチューブ 大注目動画
高山正之「異見自在」#1 「東アジア共同体」は夢物語か?3/3
「コメント」
週刊新潮のコラムでもおなじみ高山正之氏のTV番組
シアター・テレビジョンにてフル配信中
 
※高山氏が反日左翼・朝日新聞、反日左翼・共同通信の実態を語っている。
2007・10・5 チャンネル桜
朝日新聞の暴走、ミャンマーと中国1 of 3
朝日新聞の暴走、ミャンマーと中国2 of 3
朝日新聞の暴走、ミャンマーと中国3 of 3
「コメント」
報道ワイド日本 -10月1日号
ゲスト:
高山正之(ジャーナリスト)...突然の安倍前首相辞任による半月以上の空白を経て、本日再開する今国会の行方や、メディア時評などについてお聞きします。
 
※驚きの腐った朝日新聞魂、北朝鮮から受け取った政治献金、嘘の軍命令の沖縄集団自決の嘘(捏造大江健三郎)、南京大虐殺、従軍慰安婦(朝日の植村)、NHK問題、英国のミャンマー統治の実態とシナの関係(武器供給)、小沢一郎、30億円の行方