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| これでいいのか？教育ニュース/ | ２０２０ | ２０１９ | ２０１８ | ２０１７ | ２０１６ | ２０１５ | ２０１４ | ２０１３ |
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【日本の解き方】東大経済学部は「Ｌ型大学」ではないか 無意味な経済理論を教える教員も…
文部科学省の有識者会議における経営コンサルタント、冨山和彦氏のプレゼンテーション資料がネット上で話題になっている。
中でも 「Ｌ（ローカル）型大学」 は学問よりも職業訓練のような実践的な教育を実施すべきだとした点が賛否を呼んでいる。
これは大学教員にとってショックだろう。
言って欲しくない 「不都合な事実」 に違いない。
冨山氏のプレゼン資料は、産業構造が自動車・電機・機械などグローバル経済と互角に競争している経済圏と、交通・飲食・社会福祉などグローバルと関係なく地方経済で活躍している経済圏との２つに分かれていることを指摘する。
その上で、大学にそれを当てはめると、「Ｇ（グローバル）型大学」 とＬ型大学に分かれるという主張だ。
筆者の関係している経済・経営学部をみると、冨山氏はＬ型大学で学ぶべきなのは 「（経営学者の）マイケル・ポーター、戦略論」 ではなく 「簿記・会計、弥生会計ソフトの使い方」 と書かれている。
筆者はＬ型大学の教員なので、講義では、エクセルを使った課題や簿記・会計を使った説明をしている。
中略
筆者は東大経済学部でさえもＬ型大学だと思う。
無意味な経済理論を教えているばかりか、その社会活動には有害なものさえある。
であれば、理論ではなく実践教育もよい方向だ。
※東大はショックだろうな。
東大卒は、学習した理論は口に出来るが、実践には不向き、己の理論に理論武装すら出来ない人材ばかりを世に排出したのであろう。
いい迷惑である。
東大卒の反日教授や反日官僚を見ていると、憲法、歴史学部も同じように感じてならない。
【感動】ある国とのクォーターである無口な子供が日本の戦争責任ばかりを口にする教師に…
ナシ
※この動画是非見て欲しい。
余りにも醜い、日本にどうしたらこう言う教師が生まれるのだろうか？ 日本国民は是非考えて欲しい。
イケメン北大生がイスラム国の戦場に求めた「花道」とは 不満と行き詰まりの果て…新たな「戦闘員」誕生も？
イスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」に参加しようと北海道大学の男子学生（２６）らがシリア渡航を企てた事件が波紋を広げている。
宗教・政治的関心がないにもかかわらず、「戦場」という非日常を望む若者たち。
その心理的背景には、自己実現に行き詰まった末の厭世（えんせい）観や閉塞（へいそく）感が見え隠れする。
「イスラムに関心はない」。
渡航の計画段階で、北大生は周囲にこう語ったという。
警視庁公安部の任意聴取には「戦闘になれば人を殺すつもりだった」と話し、「就職活動がうまくいかなかった」と現状への不満をほのめかした。
※北大生は純粋なのである。
日本は今、自由と民主主義の国と誰もが言うだろうが、果たして本当なのだろうか？ 日本は敗戦後、ＧＨＱとＧＨＱに操られた日本の反社会勢力（政治家【自民党、共産党、社民党（旧社会党）】、日教組、反日メディアにより作られた多くの嘘が存在している。
これらの嘘は戦後７０年経とうとしている今も日本政府は解決出来ずにいる。
日本は戦後、多くの嘘に塗れた教師や教授達により、教育が進められている。
この北大生は、己の生活実態は自由と民主主義、学校では一貫して社会主義的な嘘で塗り固められたプロパンだが実行され、自己確立が出来つつある思春期に於いて、迷路に迷い込んだ結果であろう。
学校、学園で日本の素晴らしさを学ばせる事の無いない、愚かな教育が進められた結果でああろう。
余談
欧米諸国（白人社会）はアジアとアフリカの有色人種に対し植民地（奴隷制度）政策を用い、多くの罪を犯しているが、その罪を認めておらず、反省も無い。
アメリカは戦前、アジアに唯一、日清、日露戦争を戦い勝利した、奴隷制度が無く汚れを知らない素晴らしい歴史を持つ独立国家、大日本帝国が恨めしく邪魔で仕方なかったのである。
アメリカは、大日本帝国にコミンテルンを投入、大東亜戦争を仕掛けたのである。
アメリカは、勝利したとは言え、大日本帝国軍の戦い振りに非の打ちどころが無く、東京国際軍事裁判であらゆる手を駆使し罪を擦り付け背負わせたが、アメリカ並みに汚れた国にする事が出来ず目的を果たせずにいた。
そこで、一部の日本人とシナ、韓国、北朝鮮、在日朝鮮人を利用し、南京大虐殺、従軍慰安婦と続けて日本を貶める嘘を捏造したのである。
日本が抱える領土問題、北方四島、竹島、尖閣諸島を考えればアメリカの戦略が分かる。
日本にアメリカ国債を買わせる目的もその一環であり、アメリカは戦後、一貫して日本苛めを実行しているのである。
こんな日本国に果たして純粋な学生諸君が満足し、己の未来を託せるのだろうか？ 日本国のために役立とうとするのだろうか？ 日本の政治家は日本の嘘を取り除く使命を帯びている事を忘れてはならない。
大喧嘩「静岡知事」×「文科」 学テ成績公表“知事判断”は権限か暴走か
小学６年と中学３年を対象に実施される文部科学省の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）。
その市町別、学校別成績をめぐり、国の意向を無視する形で静岡県が独断公表に踏み切った。
「脱法行為だ」と苦言を呈した下村博文文部科学相に、川勝平太知事は「笑止千万」と言い放つ。
両者の応酬は続き、議論は平行線をたどったままだ。
安倍晋三政権が進める教育再生の一環だった全国学力テスト改革だが、一知事の “勇み足” により大きく揺らいでいる。
独断公表の知事「文科省と同じことした」 文科相は「ルール通りにやってほしい」というが…
市町村別、学校別成績の公表には数々の条件 違反自治体に罰則課す方針…知事はさらに反発
※昔はテスト結果は廊下にＮＯ１から最後まで成績順に点数まで記入し廊下に張り出されたものだ。
これが何か問題があったのだろうか？ 本人の生き様によっては、学校の成績に左右されず、生きられるもの。
この問題は子供の事より、中央と地方の権威の諍いである。
よく考えて欲しい。
日本の中枢に成績優秀な東大卒が「うようよ」いるのだが、果たして日本がよくなっているだろうか？ 昔は皆が貧しかったが、笑顔も多く今より住みやすかった。
今はどうだろうか？ 物も溢れべんりになってはいるが、多くの嘘も溢れており、その嘘に社会が翻弄され続けている。
この事実が何を意味するのか？ 日本人は腰を据え考えるべき時が来ている。
道徳の教科化 心捉える教科書と指導を
道徳教育の形骸化が指摘されて久しい。中央教育審議会が小中学校の道徳の授業を「特別の教科」として格上げすることを答申し、教科化がようやく実現する。
規範意識や公共心を育む教育がより必要なときである。
教科化の意義は大きい。
技術や医療の進展で生命倫理など大人も迷う問題も多い。
道徳授業は何より教師の指導力が問われる。子供たちの心を捉える指導内容に工夫を凝らしてほしい。
※道徳教育こそ世界に誇れる日本の文化である。
アニメや日本食もいいが、日本は、この道徳教育を世界に拡散させ、多くの国々と 「道徳」 で結ばれ、「道徳」 で価値観が共有可能であれば、地球上から戦争が無くなり素晴らしい世界が訪れるかも・・・「道徳」を外交の柱に据えれば、時間は必要だが、周辺国を駆逐出来る可能性がある。
体罰を加えたうえに「飛び降りろ」…５０代私立高教諭、日常的に暴言
長崎県の私立高校の５０代男性教諭が６月、理科の授業中に３年生の男子生徒の頭を拳で殴るなどの体罰を加え「分からなかったら窓から飛び降りろ」などと言っていたことが２５日、県の調査で分かった。
教諭はその後、同月に学校から勧告を受け、退職した。
県によると、教諭は６月１０日、３階の教室で授業中に質問に答えられなかった男子生徒の頭を拳や厚手の本で複数回殴り暴言を吐いたという。
生徒が担任に相談し、発覚した。
教諭は聞き取り調査に「勉強させるために必要だった」と説明したが、６月１２日から出勤停止処分となった。
高校が事件発覚後に実施したアンケートでは、他にも複数の生徒がこの教諭から体罰を受け、日常的に「死ね」「クズ」などと言われていたと回答した。
県学事振興室は「学校側には再発防止策を講じるよう助言した。教諭には体罰の防止を呼び掛けていく」としている。
※この記事は産経発・・・一応信用して・・・これは誰が考えても教師のやり過ぎだろう。
子供が使う教科書だからこそ 衆院議員・義家弘介
今年度、文部科学省では平成２８年度から使用される中学校の教科用図書（教科書）の検定が行われている。
これまでわれわれは、主に社会科の教科書に見られる一面的な記述、偏向した記述を改めるための活動をしてきた。安倍晋三政権では、民主党から政権奪還後、具体的にその作業に着手した。
下村博文文部科学相のもとで、まずは、授業や教科書作成の指針となる中学・高校の学習指導要領の 「解説」 の改定を行い、領土教育の充実及び、災害時の警察や自衛隊など諸機関の連携についてしっかりと記述する旨の変更を行った。
そして、その上で今年１月１７日、社会科の教科書の「検定基準」の見直しを行った。
※日本の将来のために、日教組に負けず、頑張って欲しい。
「外国人住民投票権」がほとんど議論されなかった明石市の”怪”…混迷が続いた検討委に市議会も反発
全国の地方自治体で住民投票に関する外国人投票権を容認する動きが高まるなか、兵庫県明石市でも同様の住民投票条例制定に向けた動きが進んでいる。
市は今年末の市議会に条例案提出を目指して、昨年８月から検討委員会が議論を重ねて最終的な答申案がまとめられたが、最大の注目点であるはずの外国人投票権については論じられることはなかった。
一方で、住民投票請求の際に必要な署名数をめぐって紛糾し、議論は混迷をきわめた。
こうした異常事態に市議会も反発しており、条例案が成立するかは微妙な状況だ。
※失われゆく日本！ 明石市、選挙権は日本国民固有の権利、国民でない外国人に地方政治・参政権付与に走る明石市、壊れた地方政治の見本である。
これも日教組教育の歪んだ一面であろう。
外国人にも投票権、住民投票検討委が方向性答申 兵庫・明石市長「尊重したい」
外国人にも投票権を認める住民投票条例の制定を目指す兵庫県明石市で１０日、条例制定を諮問されていた条例の検討委員会が答申を泉房穂市長に手渡した。
委員長の神戸大大学院の角松生史教授から答申書を受け取った泉市長は「それぞれの立場にたって議論をして、一定の方向性を示していただいたもので、尊重してきたい」などとコメントした。
検討委は平成２５年８月に発足。
投票の対象となる事項や投票方法、投票権など２１項目について議論していた。
※兵庫県は多くの問題を抱えるのも頷ける。
兵庫県は、外国人と仲良くすることはいいが、日本人の権利まで与える事は無く、仲良くする事と日本人の権利を与える事とは次元が全く違う問題である。
ここまで日教組の影響が深く浸透しているのであろう。
「中国政府の宣伝機関」孔子学院にノーを突きつけた米名門大学の当然すぎる決断…注目される日本の大学の対応
米国の名門大学の一つ、シカゴ大学が中国語教育機関「孔子学院」との契約更改交渉を打ち切った。孔子学院をめぐっては、「中国政府の宣伝機関」との批判が挙がっており、米ペンシルベニア州立大も年末で契約を打ち切ることを決めた。
両大学のケースは、こうした批判を裏付ける形になった。
中国政府は孔子学院を世界各地で積極的に設置しているが、トラブルが絶えない。
日本国内でも受け入れている大学があり、検討を迫られる可能性はある。
トラブルが絶えない「徳治」 中国政府の「外交宣伝お抱えセンター」
「文化スパイ機関」発言撤回求める中国人留学生
※世界で日本ほど間抜けな国は無い。
過去２０～３０年のシナと韓国の言動を見れば両国がどんな国か容易く理解出来そうに思うのだが・・・これ以上真面に付き合おうとするのであれば馬鹿としか言いようが無い。
ここにも日教組の影響が及んでいるのではないのだろうか？ 疑いたくなる。
社会科で『日本海に東海併記』の地図配布 武蔵野市の中学校
東京都武蔵野市の市立中学校で５０代の男性教諭が社会科の教材として、日本海を『「日本」海（東海）』と表記した地図を掲載したプリントを生徒に配っていたことが分かった。
「東海」は韓国が強く主張している呼称で、日本政府は認めてない。
都教育委員会は都内の公立校の教材で「東海」の表記が使われたのは「前例がなく、極めて不適切」としている。
※こう言う日教組かぶれの教師がいる事が、日本の教育を歪めている最大の元凶である。
これでは真っ直ぐ育つ幹も歪んでしまう。
日本政府は至急、対策に着手する必要があり、待った無しである。
元教授「イスラム国司令官に連絡」 北大生の渡航計画
中東の過激派組織「イスラム国」に北海道大の男子学生（２６）＝休学中＝が戦闘員として加わろうとしたとされる私戦予備・陰謀事件で、古書店関係者から学生を紹介された元大学教授が７日、朝日新聞の取材に応じ、「『イスラム国』の知り合いの司令官と連絡を取り、学生のシリア渡航計画を伝えた」と話した。
※大学教授の思想信条が、如何に学生に大きな影響を与えているかが、証明された事件である。
日本政府は、小手先の教育改革を行うのだは無く、先ず日教組対策を急がねばならない。
教育現場に己の思想信条持ち込んだり政府の教育指針に背いた教師は、担任から外す等の処置も検討しなければ、日本のために役立つ人材が育つことは無く、生徒が危うくなる。
戦後約７０年、日本の教育が日教組から大きく曲げられて来た年数を考えると、正常に戻すまでにそれ相当の時間が必要になるだろう。
テロ組織のリクルート １０月８日
リクルートという言葉が、人材募集や学生の就職活動を指す日本語として定着したのは、それからである。もともとは軍隊用語で、「新兵」や「初年兵」の意味だった。イラクとシリアで勢力を広げるイスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」が、豊富な資金を使って、世界各国から新兵を募集している。
※大分県教祖の韓国旅行問題も全て根っこに日教組がある。
日本が失われて行くと、益々革命思想が蔓延り、日本人が世界でとんでもない事件を引き起こす可能性さえある。
帰国後のテロ懸念 「イスラム国」各国から戦闘員
北海道大学の男子学生（２６）が戦闘員として参加しようとしたイスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」には、世界各国から多くの戦闘員が参加している。
各国当局は、戦闘員が母国に戻りテロ行為に及ぶ事件を危惧している。
警視庁公安部が私戦予備・陰謀容疑で、強制捜査に着手したため出国直前で北大生の渡航は阻止できたが、捜査関係者は「日本人戦闘員」が誕生しかねなかった状況に危機感を強めている。
※この問題は、根に日教組の存在があり、革命教育の弊害が齎した犠牲者に過ぎず、日本国を蔑ろにする日教組教育の成れの果てであろう。
昔の学園紛争、ハイジャック事件、これらと根が同じである。
日教組の牙城「Ｈ２Ｏ」是正機運高まる…「慰安婦ツアー」「訪朝団」「平和授業」に疑問の声
大分県教職員組合による「慰安婦ツアー」募集や教職員が参加した「訪朝団」など、多くの問題が浮上した大分県の公教育で、是正への機運が高まっている。
７日の大分県教育委員会の会議では、県教組主導といわれる「平和授業」の内容を疑問視する声が上がり、県教委側は調査することを表明した。
県ＰＴＡ連合会も慰安婦ツアーの調査と指導を県教委に要望した。
※日本の教職員が徒党を組んで政治団体化した。
大分の教育界に真面な人間がいないのだろうか？ 大分の学生達を嘘つき韓国人の様な卑劣な人間に育てたいのだろうか？ 教師の影響をもろに受ける生徒がかわいそう。
大分県人として情けない限りである。
昔はいい先生が多く授業に己の思想信条を持ち込む事はなかった。
日本政府は早急に日教組対策を立てる必要がある。
「日本の優位維持は疑問」大学ランク、東大２３位でアジア首位も日本勢苦戦 英誌調査
英教育専門誌、タイムズ・ハイヤー・エデュケーション（ＴＨＥ）は１日、今年の「世界大学ランキング」を発表、東京大が２３位で昨年から順位を維持し、シンガポール国立大（２５位）を僅差で抑えアジア首位の座を守った。
上位２００校に入った日本の大学は５校で昨年と同数だったが、東京大以外はいずれも順位を落とした。
東京大以外の日本の４校は、京都大が５９位（昨年５２位）、東京工業大が１４１位（同１２５位）、大阪大が１５７位（同１４４位）、東北大が１６５位（同１５０位）。
※日本の教育現場の崩壊にあり、日教組教育が齎す弊害であろう。
政府は教育改革と小手先の改革を叫んでいるが、日教組対策こそ教育改革の柱に据えるべきである。
日本政府は学生に夢を与えよ！ 勉学は己の為でもあるが、学生それぞれが日本の役に立ちたいと思う心を育よ。
【要保存】 地球温暖化、NHKと東大の嘘 ( 武田邦彦ブログ音声より ) #武田邦彦 #武田教授
武田邦彦 ( 中部大学教授 )
※ＮＨＫと東大教授は嘘つきの根拠を語っている。