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【痛快！テキサス親父】中朝にすり寄る朴政権に最後通告 在韓米軍撤退の署名始めたぜ！
ハ～イ！ みなさん。俺は、ホワイトハウスの請願サイトで 「在韓米軍をすぐ撤退させるべきだ」 という署名活動を始めたぜ。
すでに数多くの人々が賛同してくれている。今回は、この真意について説明したい。
【痛快！テキサス親父】中朝にすり寄る朴政権に最後通告 在韓米軍撤退の署名始めたぜ！
米韓相互防衛条約に基づいて配備されている。
朝鮮戦争で死闘を繰り広げた、中国や北朝鮮という共産主義者の侵入・浸透を防ぐためだ。
そして、日米安保条約には「民主主義の諸原則、個人の自由及び法の支配を擁護する」「極東における国際の平和及び安全の維持に共通の関心を有する」とあり、日米韓３カ国は事実上、同盟関係にある。
ところが、韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領は、この同盟関係を分裂・崩壊させようとしている。
国内だけでなく、世界各国を回って日本と安倍晋三首相を口汚く批判している。
米国主導のミサイル防衛（ＭＤ）導入にも後ろ向きだ。それが自分の仕事だと勘違いしている。
殺害犯に「正義の鉄つい」＝イスラム国打倒へ決意－米大統領
オバマ米大統領は２６日、ノースカロライナ州シャーロットで演説し、イラクとシリアで勢力を広げるイスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」が米国人ジャーナリストを拘束、殺害した事件を受け「正義の鉄ついを下す」と述べ、容疑者を必ず捕らえると宣言した。
大統領は退役軍人会の全国大会で行った演説で、「われわれが長い腕を持ち、忍耐強いことを忘れてはならない」と強調。「米国人に危害を加えた人間を追い詰め、捕らえるために必要なことを行う。
国民と国を守るのに必要なら、引き続き直接的行動を取る」と表明した。
※宗教を信じる者が何故、武器を持ち人を殺すのだろうか？ 教義にあるのかな？ そんなことがあるはずが無い。
【青山繁晴】最新情報 安倍首相が米国にさからった！
インサイト 青山繁晴
日中首脳会談 実現へ 敗戦後の日本外交を覆すような決定を安倍首相が自ら決断した！！
アメリカに逆らう外交とは？
【韓国の反応】 今まで韓国は、敵意を持った日本と戦ったことが一度もない。慰安婦像を契機にして、かつて味わったことのない新しい日本を経験することになるかもしれない
韓国の超少数派サイトを翻訳した記事です。
翻訳サイト「みずきの女子知韓宣言」管理人のみずきさんが多くの人にこの内容を知ってほしいと訴えています。
日韓の現状を鋭く分析し、韓国にもこんな考えの人がいるんだなと思わせる内容の記事ですが、韓国内では親日派としてレッテルを貼られるんでしょうね。
記事にもありますが、多くの日本人が韓国に拒否感を持ってきた以上、「韓国は自滅」 の道をたどりそうな予感がしますね。
日韓問題「歴史問題を認めない日本も悪いが、噛みついたら離れない韓国も悪い」と米専門家 米通信社の報道で
歴史は、史実が重要であり、間違いは正さなければならない。
アメリカ崩壊で台頭する日本！米国の評価を一変させた安倍総理！中韓を恐れるアメリカの本音を青山繁晴が暴露
青山繁晴さんが、中韓を恐れるアメリカの本音を暴露しています。
中国・韓国の侵略を受けるなど世界での影響力が落ちているアメリカの崩壊によって、日本は世界で台頭してきています。
これには米国の冷遇に負けなかった安倍総理のおかげであり、日本や安倍総理に対するアメリカの評価は一変しています。
かつては世界の警察と呼ばれ、世界のトップでしたが、最近の体たらく振りで国際社会での影響力は確実に落ちています。
そして、国内では中国・韓国に侵略されつつあり、海外ではロシアにコケにされています。
しかし、アメリカの失墜と共に、日本は台頭しており、米国でも日本への評価が格段に高まりつつあります。
日本が国際社会で力を持つときは来ており、これを機にアメリカから自立すべき時です。
やはりトップがしっかりしているといいですね。
「中華系住民の住宅前に犬のふん放置」＝市民が市長の罷免請求、署名目標達成に期待―米国
2014年8月20日、中国新聞社によると、米カリフォルニア州・サンマリノ市で、中華系住民の家の前に犬のふんを放置したデニス・クニアー市長に対する罷免請求に、すでに数百人の署名が集まっている。
被害に遭った劉さんは「10月中旬までに2100人の署名が集まってほしい」と期待を込めた。
※この話、反対なようであるが・・・アメリカ人市長が訴えられているが、疑いたくなる話である。
呆れる米国の「二重基準」
大国の身勝手さは今に始まったことではないが、この“二重基準”には呆（あき）れる。
クリミア併合、マレーシア機撃墜を受けて米国や欧州、日本はロシアに対して、追加も含めた制裁を発動している。
対象は個人のほか、軍需、金融、エネルギーなどの基幹産業を含む幅広い分野に及んでいる。
米国のオバマ政権が、各国に強く働きかけた結果だが、ご本家である当の米国が、制裁の一方で、ロシアから武器を購入していると聞けば驚くだろう。
※日本は、ロシアとの領土交渉を中断せず、堂々と前に進めるべきである。
米国政府には中国と衝突する意思はない、中国は国際事務への建設的参加を―米国務長官
2014年8月12日、AFP通信は、ケリー米国務長官の「米政府には中国と衝突、対抗するつもりはない」との発言を報じた。13日、参考消息網が伝えた。
ASEAN地域フォーラム（ARF）でケリー米国務長官は中国に挑発的行為を凍結するよう要求した。
これに中国側が反発。米国こそ南シナ海の緊張をあおっていると反論した。
オーストラリア訪問中のケリー米国務長官はこの問題について次のように発言している。
「われわれ米国は中国の台頭を歓迎しているし、中国が世界のパートナー、強大な経済体、国際事務に参与する建設的なメンバーになることを希望している」「国際事務への建設的な関与とは南シナ海に限らず、日本や韓国、北朝鮮、そしてわれわれが直面している他の問題すべてに関することだ。」
また、「衝突や対抗を求めていない」とコメントし、中国排斥の意図はないことを強調した。
※米中が、この時期にこの記事、何か裏があるのか？ これこそ頼りがいの無いアメリカの姿であろう。
米「日本の主権を確認」 ロシア軍の北方領土演習で
米国務省のハーフ副報道官は１３日の記者会見で、ロシア軍による北方領土での軍事演習に関連して「米国は日本の主権を確認している」と述べ、北方領土問題で日本を支持する米政府の立場を重ねて表明した。
ロシア軍の演習そのものについては具体的な言及を避けた。
タス通信によると、演習は１２日に始まり千人以上が参加。攻撃ヘリコプター５機のほか、１００両以上の車両や空挺部隊も加わっている。
日本政府は１３日、ロシア側に厳重抗議した。
※ロシアもハッキリしない国である。
日本を誘い込もうとはしないのだろうか？ 端から諦めているのかな。
中国の弱点突く「５つの提案」 米有力専門家「オバマ政権は実行策をとっていない」
中国のアジアでの軍事がらみの威嚇行動に対し、米国側の対中政策研究の有力専門家が潜水艦と弾道ミサイルの新配備や台湾、香港への支援の強化を主体とする新政策案を発表した。
中国の南シナ海や東シナ海での挑発的な拡張は、米国の影響力や日本など米側同盟諸国の対米信頼を着実に侵食しており、その防止には中国側に代償や危険を意識させる具体的な対抗措置が必要だというのだ。
どの提案もこれまでのオバマ政権の政策より積極果敢であることは、米中関係の新たな険悪化の反映だともいえよう。
米軍機がイラクで空爆開始＝米国防総省報道官
［ワシントン ８日 ロイター］ - 米軍機が８日、イラクのクルド人自治区の中心都市アルビル近郊で、イスラム教スンニ派の過激派組織「イスラム国」に対し空爆を行った。
米国防総省の報道官が明らかにした。
イスラム国がクルド人勢力に攻撃を加えたとされる。
アルビルには米関係者がいる。
ソフトバンク、米携帯4位買収をいったん断念 孫社長、「強い3位」へのこだわり捨てず
ソフトバンクが、子会社の米携帯電話3位スプリントによる同4位TモバイルUSの買収を断念した。
米規制当局が、業界寡占化が進むことを強く懸念しており、買収の承認を得るのが難しいと判断した。
※アメリカは、情報に関し、非常に敏感である。
孫氏の出自、ソフトバンクのデーターセンター設置が韓国、日本はアメリカに見習う点が大いにある。
中国寄りのオバマ政策に危機感の米経済界 強まる共和党政権への動き
先月末、米経済界の大物、全米商工会議所のトム・ドナヒュー会長が国際問題や石油専門家、アジア問題担当者らを集めて、今秋の中間選挙と２０１６年の大統領選挙の見通しについて話し合った。
私も会長顧問として参加したが、米経済界が共和党政権に何としても戻そうと考えていることをひしひしと感じた。
朝鮮戦争にアメリカが参戦した真実は日本を守るため
1950年に勃発した朝鮮戦争にアメリカが参戦することに決めたのは韓国を守ることより、日本の共産化を阻止するためです。
朝鮮戦争は北朝鮮が朝鮮半島の主権を巡り勃発した戦争で、北朝鮮にはソ連と中国が援助をしています。
北朝鮮、ソ連、中国の共産軍が朝鮮半島を支配してしまうと、次に狙われるのは日本です。
当時日本はアメリカの支配下におかれていたので、日本の共産化を阻止するためにはアメリカが戦うしかないのです。
朝鮮戦争により日本の立場を理解したアメリカは、日本が朝鮮や満州に進出したのが侵略戦争ではなく自衛のための戦争だったという事に気付きます。
第二次世界大戦で戦勝国を正当化させるためには敗戦国である日本を悪にする必要がありますが、日本がやっていた戦いは白人支配からのアジア諸国の独立と自衛が目的だったのです。
中国には毅然とした対応必要、対立は管理可能＝オバマ米大統領
オバマ米大統領は英誌エコノミストとのインタビューで、世界経済における中国の役割が拡大する中、西側諸国は同国に対して「毅然とした」対応をとる必要があるとの考えを明らかにした。
オバマ大統領は中国との対立は「管理可能」としたうえで「同国に対しては毅然とした対応が必要だ。抵抗を受けるまで（政策を）押し通そうとするからだ」と語った。
「国際規範に訴えるだけでは十分でない」と指摘した。
※気付くのに遅過ぎる。
シナが尖閣にチョッカイを出し始めた頃から分かっていたことだろう。